米科学者の75％が「国外移住を検討」トランプ政権の影響で研究者に不安？

イギリスの科学誌『Nature』が実施したアンケートで、アメリカの科学者の約75％が「国外でのキャリアを検討している」と回答したことが話題になっている。背景には、トランプ政権による科学予算の削減や研究機関の再編成といった政策があり、特に若手研究者ほど不安を強めているという。

アンケートはNatureのウェブサイトやSNSなどで行われ、約1,650人が回答。同サイトによれば、そのうち大多数が、共同研究者や友人、家族がいる国や、言語に馴染みのある国への移住を希望。移住先としては、ヨーロッパやカナダが上位に挙がったという。

回答者の中には、トランプ政権発足前は移住を考えていなかったが、予算凍結や同僚の解雇を目の当たりにして決意を固めた、という声も。特に大学院生やポスドクといった若手層では、研究資金の突然の打ち切りやポジション不足により、将来設計が大きく揺らいでいるようだ。

この報道を受け、日本のネット上では「75％ってマジか」「75％は凄いな」と驚く声が上がる一方、「数字が極端すぎて信憑性が薄い」「バイデン時代と比較しないと意味がない」といった慎重な意見も散見された。

また、「他国から見ればチャンス」「日本も優秀な人材を引き抜くチャンスだ」と期待を寄せる声もあるが、その一方で、「日本の給与水準じゃ来るわけない」「米と同等の待遇が得られる場所なんて滅多にない」「日本は英語通じないから無理」などと、現実的な障壁も数多く指摘されている。