「国民食」として親しまれてきたカレーライスに、飲食業界と家庭の両方で“異変”が起きている。飲食業界では原材料費や光熱費の高騰を受けて、カレー専門店の経営が圧迫されており、家庭で作る「おうちカレー」のコストも急騰している。
株式会社帝国データバンクがまとめた「カレー店」の倒産動向によると、2024年度（2024年4月〜2025年3月）におけるカレー店の倒産件数は13件に達し、2年連続で過去最多を更新したという。
調査対象は、カレー料理をメインに提供する店舗で、インド料理店なども含まれる。倒産件数は前年度（12件）に続き高水準で推移しており、2025年度もすでに2件が発生。さらに、個人営業など小規模店舗の閉店や廃業を含めると、実際には市場からの撤退数はこれ以上にのぼるとみられる。
カレー店は、コロナ禍でのデリバリー・テイクアウト需要に支えられたほか、手頃な価格や短時間での提供、仕込みのしやすさといった点で経営効率も良く、個人の起業から外食チェーン、通販専門店やキッチンカーまで、参入が相次いでいた。とりわけ「欧風スパイスカレー」がブームとなった2022～23年頃には、店舗数も拡大していた。
しかし、コロナ特需の一服に加え、ランチ需要をめぐって他業態との競争が激化。加えて、近年は原材料費や光熱費の高騰が直撃し、経営を圧迫している。これまで安価に調達できていた食材の価格が大きく上昇し、特に「コメ」は5年前と比べて約1.4倍、「肉・野菜」は1.3倍となっている。
こうした影響は家庭にも及んでいる。同社が試算した「カレーライス物価（1食あたり）」は2024年度に365円と、過去10年で最高額を記録。円安による輸入牛肉の高騰や天候不順による野菜価格の上昇も重なり、“おうちカレー”さえも値上がりを続けている状況だ。
株式会社帝国データバンクがまとめた「カレー店」の倒産動向によると、2024年度（2024年4月〜2025年3月）におけるカレー店の倒産件数は13件に達し、2年連続で過去最多を更新したという。
調査対象は、カレー料理をメインに提供する店舗で、インド料理店なども含まれる。倒産件数は前年度（12件）に続き高水準で推移しており、2025年度もすでに2件が発生。さらに、個人営業など小規模店舗の閉店や廃業を含めると、実際には市場からの撤退数はこれ以上にのぼるとみられる。
カレー店は、コロナ禍でのデリバリー・テイクアウト需要に支えられたほか、手頃な価格や短時間での提供、仕込みのしやすさといった点で経営効率も良く、個人の起業から外食チェーン、通販専門店やキッチンカーまで、参入が相次いでいた。とりわけ「欧風スパイスカレー」がブームとなった2022～23年頃には、店舗数も拡大していた。
しかし、コロナ特需の一服に加え、ランチ需要をめぐって他業態との競争が激化。加えて、近年は原材料費や光熱費の高騰が直撃し、経営を圧迫している。これまで安価に調達できていた食材の価格が大きく上昇し、特に「コメ」は5年前と比べて約1.4倍、「肉・野菜」は1.3倍となっている。
こうした影響は家庭にも及んでいる。同社が試算した「カレーライス物価（1食あたり）」は2024年度に365円と、過去10年で最高額を記録。円安による輸入牛肉の高騰や天候不順による野菜価格の上昇も重なり、“おうちカレー”さえも値上がりを続けている状況だ。
現在、フードコートやロードサイド型店舗の出店で客数と客単価の向上を目指すチェーンも見られ、インバウンド客の来店も増加傾向にある。しかし、スパイス類の価格は今後も高止まりが予想され、コメや野菜も先行きが見通せない中で、カレー店を取り巻く経営環境は厳しさを増している。