ひろゆき氏が警鐘「イラン攻撃は対岸の火事ではない」「戦争が長引くなら物価高はさらに加速」

実業家の「ひろゆき」こと西村博之氏が1日、自身のX（旧ツイッター）を更新。アメリカとイスラエルによるイラン攻撃が日本経済に及ぼす影響について言及した。

ひろゆき氏は、NHKニュースが報じた「【影響】専門家『ホルムズ海峡封鎖 長期間なら死活的問題に』」と題した記事を引用。同記事中の「日本の原油輸入の金額は1兆3000億円ほど増える計算になる」という一文に注目した。

そのうえで、ひろゆき氏は「日本にとってイラン攻撃は対岸の火事ではないです。日本が使う原油の8割はホルムズ海峡経由。保険会社がホルムズ海峡を通る石油タンカーの保険を引き受けないので世界中で石油の価格が上がります。戦争が長引くなら物価高はさらに加速」とつづった。

この投稿に対し、Xユーザーからは「おっしゃる通り、対岸の火事ではありません」「中東で戦争が起こるたびに原油問題が発生する」「戦争まじでやめてほしい」「原油は燃料だけじゃなくて工業製品の原料でもあるから、生活必需品全般に影響が出る」「この戦争はそう長く続かないから、あまり深く考える必要はないかと思います」など、さまざまな声が寄せられている。