猪瀬直樹氏、中国製EVの脅威を指摘「未だに日本メーカーも日本人も自覚がない」

日本維新の会の猪瀬直樹参院議員が20日、自身のX（旧ツイッター）を更新。中国製電気自動車（EV）の競争力について、日本の自動車メーカーや日本人の認識に疑問を呈した。

猪瀬氏は、米経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」が報じた「テスラ『空飛ぶロードスター』が示す自動車市場の行方」と題した記事を引用。

そのうえで、「2024年前半にイーロン・マスクは『率直に言って、貿易障壁が設けられなければ、彼ら（中国製EV）は世界のほとんどの他の自動車会社をほぼ壊滅させると思う』と言っていたのだ」と、米テスラのイーロン・マスク氏の過去の発言を紹介した。

続けて、「そして実際にそうなっていることに未だに日本メーカーも日本人も自覚がない」と私見をつづった。

この猪瀬氏の投稿に対し、X上では「有識者にはぜひメーカーに足を運んで対談していただきたい」「トヨタのドキュメンタリーを見る限り、中国に対して相当な危機感を持ってそうだったけどな」「本当に競争力があるなら、中東でもっと楽にシェア拡大している。出来ないのは信頼性の問題の可能性が高い」「この状況を踏まえ、政治家としての具体的な政策提言はなんなのでしょうか？」など、さまざまな声が寄せられている。