大阪万博、前売り券販売が低迷…ネットで噴出する不満と疑念「購入のハードル高い」

2025年に開催される大阪・関西万博の前売り券販売が低迷していることが報じられ、インターネット上で大きな話題となっている。時事通信などの報道によると、前売り券の販売枚数は当初の目標に届かず、現時点で約6割にとどまっているという。

ネット上では万博に対する批判や不満の声が相次ぎ、開催意義や運営体制に対する疑問も浮上している。

ネット上では「スポンサー企業が前売り券の9割を購入している」という情報が拡散され、実際には個人の購入が思うように進んでいない現状が指摘されている。前売り券を購入した大企業は、家族分を含めて社員らに無料や低額で配っており、企業主導で販売数を確保している現状がうかがえる。前売り券の一部が転売されている実態も明らかになっており、企業や団体が購入した分がネット上で出回っている状況に、万博協会も困惑している。

また、前売り券の購入プロセスが複雑である点にも不満が噴出。「ネットでのID取得、時間指定での予約など手続きが煩雑で、高齢者やネットに不慣れな人にはハードルが高すぎる」「パビリオンの予約に日時指定が必要で予定を組むのが難しい」といった声が目立つ。また、予約の抽選に外れるリスクもあり、「せっかくチケットを購入しても、見たい展示に入れないのでは」と不安を訴えるユーザーもいる。

このような煩雑さが購入意欲を下げ、結果として前売り券の販売低迷につながっているとの意見もある。「当日ふらっと来た人にもチャンスがほしい」「どんな人でも簡単に買える仕組みを再考してほしい」という声もあり、より柔軟で簡便なチケット購入方法の導入が求められている。運営側にはよりスムーズな購入方法の提供と、幅広い層が参加しやすい環境作りが期待されている。

さらに、万博の意義そのものに対する疑問も少なくない。「もはや万博という形式自体が時代に合わなくなっている」「ネットで何でも情報が手に入る今、わざわざ万博で見る必要があるのか」といった意見が見られる。

加えて、税金に対する懸念も根強い。「赤字になれば税金で補填されるのは目に見えている」「万博ではなく、災害復興や社会問題の解決に税金を使ってほしい」という声も上がっている。

ネット上では「せっかく開催するなら成功してほしい」との建設的な意見もある。実際に海外の万博では、開幕後のプロモーションや跡地利用の戦略によって成功事例が生まれており、「大阪万博も同様の工夫が求められる」という指摘があった。

また、あるユーザーは「AIや自動運転などの最先端技術を実感できる場になれば、若者世代にも響くのではないか」と期待を寄せている。別の意見では「未来を感じられる展示や食文化の発信など、地方活性化にも繋がる可能性がある。地域の魅力を最大限に伝えてほしい」との声もあった。

さらに、「今後の大阪の国際的なイメージアップのためにも、成功は欠かせない。万博をきっかけに観光誘致が進めば、地域経済にも良い影響を与えるだろう」との見解もあり、万博の成功に期待する意見も少なくない。

大阪・関西万博の開幕まで残りわずかとなる中、運営側がいかに課題を克服し、魅力あるイベントとして昇華できるのか注目が集まっている。