2024年に報じられた、中国山西省の医療関連企業による“遺体の違法入手”事件が再びSNS上で大きな注目を集め、X(旧Twitter)では「遺体4000体以上」というワードがトレンド1位に浮上する騒ぎとなっている。
問題の事件は、2024年8月に中国メディアや日本の大手全国紙が報じたもので、山西省の企業が火葬場や病院から違法に入手した遺体を解体し、骨を医療用移植材料として販売していたというもの。
報道によれば、同企業は2015年1月から2023年7月までの8年半にわたり、四川省や貴州省の火葬場、山東省青島市の大学付属病院などから遺体を購入。医師らが関与していたとされ、取り出した骨を加工し、移植用として病院に販売していたという。
違法に集められた遺体の数は4000体以上にのぼり、警察が押収した骨の量は実に18トンにも及んだ。営業収入は総額3.8億元(約78億円)に達していたという。
当時、中国国内では事件に対する批判が高まったが、情報統制により話題は次第に沈静化した。しかし、最近になって、当時の読売新聞の記事がSNS上で拡散され、日本国内で再び注目を集めている。
ネット上では、「何のホラーよ…」「バイオハザードより怖いわ」「まさかとは思うけど東京都は大丈夫だよね?」「こんなことが許されるのか?」「トレンドの『遺体4000体以上』って戦争している国の事かと思った」など、戦慄とともに様々な声が上がっている。
問題の事件は、2024年8月に中国メディアや日本の大手全国紙が報じたもので、山西省の企業が火葬場や病院から違法に入手した遺体を解体し、骨を医療用移植材料として販売していたというもの。
報道によれば、同企業は2015年1月から2023年7月までの8年半にわたり、四川省や貴州省の火葬場、山東省青島市の大学付属病院などから遺体を購入。医師らが関与していたとされ、取り出した骨を加工し、移植用として病院に販売していたという。
違法に集められた遺体の数は4000体以上にのぼり、警察が押収した骨の量は実に18トンにも及んだ。営業収入は総額3.8億元(約78億円)に達していたという。
当時、中国国内では事件に対する批判が高まったが、情報統制により話題は次第に沈静化した。しかし、最近になって、当時の読売新聞の記事がSNS上で拡散され、日本国内で再び注目を集めている。
ネット上では、「何のホラーよ…」「バイオハザードより怖いわ」「まさかとは思うけど東京都は大丈夫だよね?」「こんなことが許されるのか?」「トレンドの『遺体4000体以上』って戦争している国の事かと思った」など、戦慄とともに様々な声が上がっている。