野口健氏、無謀な富士登山に警鐘「救助費用は全額請求すべき」「閉山期には莫大な罰金」

アルピニストの野口健氏が11日、自身のX（旧Twitter）を更新し、富士山の閉山期登山や遭難救助費用のあり方について私見を述べた。

野口氏は、「『富士山を甘く見ている。隊員は命懸け』富士宮市長が怒り　閉山期の救助費用は自己負担にすべきと主張」と題したネットニュース記事を引用し、「富士宮市の須藤秀忠市長の勇気ある訴え」と評価したうえで、「『富士山を甘く見ている』のは閉山期に限らない。救助費用は年間を通して請求すべき。閉山期には別途、莫大な罰金を取るのがいい」と、登山者の責任と費用負担の明確化を求めた。

また、海外の事例として、「以前もポストしましたが、フランスのモンブランは宿泊予約を取らないまま入山した場合の罰金は3600万円ほど。また、ヒマラヤは入山許可を取得してから山に登るケースが大半ですが無許可登山は逮捕されます。私の知っている登山家がチベット側で無許可をし逮捕。しばらく留置所生活」と紹介し、日本との違いを指摘した。

野口氏によると、かつては冬の富士山にも大学の山岳部などが登る例が多く、「あの頃は法的には確か問題なかった」と記憶しているという。しかし近年は登山家ではない人が閉山期に富士登山に挑み、滑落などの事故に至るケースも増えているとし、過去の具体的な滑落事例に触れ、「アイゼンを着用せず、また、ピッケルではなくストック。完全に富士山を舐めていたのでしょう」と言及した。

その上で、「従って閉山期間中に富士山に登った場合の対応についてこれは議論をしっかりとした方がいいでしょう。僕の認知違いかもしれませんが『閉山期間中の登山は控えて』というふんわりしたもの」と指摘。

最後に、野口氏は、「いずれにせよ、救助費用は年間を通して全額請求すべき。厳冬期に関してはレスキュー隊の負担、リスクが高まるので更に高額請求した方がいいでしょう」と、制度的な見直しの必要性を訴えた。

この一連の投稿に対しては、「大賛成」「その通りですね」「救助費用を実費にすることで事故は減ると思う」などの声が寄せられている。